林 博史 『帝国主義国の軍隊と性: 売春規制と軍用性的施設 』

林 博史 (著)『帝国主義国の軍隊と性: 売春規制と軍用性的施設 』

吉川弘文館 (2021/12/20)

ネットからの情報、紹介しておきます。

19世紀から20世紀にかけて西欧の帝国主義国家は植民地拡大を進める中、兵士の管理や性病予防のために軍用性的施設を設置していった。英国の事例を中心にフランス・ドイツ・米国などの国家による売春管理政策を比較・分析。軍隊と性についての歴史と問題点を世界史的視座で捉えなおし、日本軍「慰安婦」制度の歴史的な位置づけと特徴に迫る意欲作。

著者

1955年、神戸市に生まれる。1985年、一橋大学大学院社会学研究科博士課程修了。現在、関東学院大学教授、社会学博士。 ※2021年12月現在
【主な編著書】『沖縄戦 強制された「集団自決」』(吉川弘文館、2009年)『米軍基地の歴史―世界ネットワークの形成と展開』(吉川弘文館、2012年)『暴力と差別としての米軍基地』(かもがわ出版、2014年)、『日本軍「慰安婦」問題の核心』(花伝社、2015年)、『沖縄からの本土爆撃』(吉川弘文館、2018年)

長年、慰安婦問題と基地問題に取り組んできた著者による新境地。 英国の公文書資料を用いて、１９世紀英国がインドなど植民地において行っていた、軍隊における売買春の管理の実態に迫ることで、帝国主義国家が行っていた政策の変遷を解明しようというもの。

英国は売春婦に強制的に検疫を課すことで、性病を抑制しようとするものの、ジョセフィン・バトラーら女性活動家の運動によってこれが抑制されていく。 日本軍とドイツ軍の性暴力は、規模が大きいとされるが、これは戦線が大規模化し兵士の行動を抑制しようとしたものでもある。

１９世紀の帝国主義から俯瞰して、軍隊の性暴力がいかに管理されてきたかという視点で見た場合、いままでとは異なる視点で「基地と性暴力」の問題が見えてくるであろう。その起源を問う、問題作である。

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